目次
世帯年収300万円台でマイホームを購入
節約ブロガーが赤裸々に教えるマイホーム予算と住宅ローン
世帯年収300万円台でマイホームを買った我が家ですが、マイホームの予算決めについてはかなり夫婦で揉めました。夫は夢見心地で3,000万円台の物件ばかり見ているし、私は家計破綻しないかと毎日頭を抱える日々。結局は、頭金を入れ2,700万円台の新築戸建物件を購入しました。 この記事は我が家の経験も含め、マイホーム予算の組み方をご紹介していきます。
世帯年収300万円で借りられる住宅ローン返済額は？
年収300万円台で住宅ローンはどこまで借りられるのか？同じような境遇の方は不安になると思います。私たちがまず調べたのは、住宅金融支援機構のフラット35（固定金利）のホームページでした。
フラット35のホームページは非常にわかりやすく、特別な知識がなくとも、年収から借入可能額を求めることができます。⇒年収から借入可能額を計算
世帯年収370万円：我が家の場合
私達がマイホームを買った前年の世帯年収は約370万円でした。頭金が物件価格の1割以上ある場合は金利優遇が受けられますが、今回は参考金利の1.5%で計算。すると、35年ローンで2,939万円までなら借りられる、とわかりました。
ただし、これは私達が他にローンを組んでいなかったからです。自動車ローンや奨学金など、他の返済があれば借りられる金額は減るようです。
住宅ローン：借りられる額と支払える額は違う
この2,939万円、満額借りたら月々の支払いはどうなるでしょうか？こちらもフラット35のホームページから試算できます。⇒借入希望金額から返済額を計算
すると月々の返済額は、9万円。税込年収300万円台で住居費が9万円、さらに固定資産税がかかってくる……。将来に向けての貯蓄どころか日々の生活費ですら厳しい金額です。このように借りられる金額と支払える金額は違うので注意しましょう。
世帯年収から住宅ローンの支払い額を決める
住居費は手取り収入の3割までに抑えるといいと言いますが、子育て世帯は今後、教育費がかかるため2割程度に抑えたほうが安心です。我が家の場合は当時、世帯年収の手取りが300万円程度でした。300万円の20％は60万円ですから、60万円を12ヶ月で割ると月5万円の支払いであれば、安全ということになります。この月5万円から資金計画を立てましょう。⇒毎月の返済額から借入可能金額を計算
結果は35年ローン、金利1.5％で1,633万円となりました。この金額＋頭金＋※諸費用がこのケースでのマイホーム予算になります。
月々の住宅ローンの支払いが手取り年収の2割であれば非常に安全です。通常ここまで余裕を持った資金計画をすると、購入する住宅とご年収のバランスが悪いかもしれません。身の丈よりかなりグレードの低い家を探す形になると思います。
また、開示されているデータや銀行の住宅ローン審査に使わる数値は「税込み年収」です。そのため「税込み年収を基準」で考えたほうが、いろいろなデータと比較ができ、自分の資金計画が一般的なのか、判断しやすくなります。頭金次第ですが……「税込み年収の25％から30％以下」がちょうどいい価格帯です。
※住宅ローンに関わる諸費用とは
諸費用は印紙代、不動産取得税、登記費用などです。物件価格の3％から10％が目安で、新築物件より中古物件のほうが仲介手数料は高くなる傾向。
金利によって予算は上下すると思いますが、変動金利にするか固定金利にするかでも大きく変わります。難しいようであればFPや銀行、ハウスメーカーなど詳しいものに相談してみましょう。
関連記事
住宅ローンを組むときは夫だけの年収？それとも世帯年収？
世帯年収で住宅ローンを組むことに大きな懸念
我が家では「夫の収入」だけで住宅ローンを組みました。私が専業主婦だったからです。でも、仮に共働き夫婦だったとしても「夫の収入」だけで住宅ローンを組んだでしょう。
理由は、夫の収入のみで住宅ローンを組めば、夫が突然働けなくなったとしても、妻である私が働けばカバーできるからです。また、私達夫婦は子どもが2人欲しかったので、世帯年収で住宅ローンを組むことに大きな懸念がありました。
この考え方には賛成です。しかし、奥様が一生働ける職に就いているのなら、奥様の年収がなくなる確率は通常より低いので、世帯年収での物件の購入も検討すると良いと思います。
ペアローンや連帯債務のメリットデメリット
ペアローンや連帯債務（収入合算）のメリットは、住宅ローンを借りられる額が増えることとや、夫婦ともに住宅ローン控除が得られる部分。ただし、税額が控除額よりも少ない場合は夫婦で住宅ローン控除を受けたほうがお得です。
子どもができて妻が退職、または収入が下がってしまうと、家計における返済負担が重くなったり、住宅ローン控除の恩恵が十分に受けられなくなってしまうという難点があります。
住宅ローン控除とは？
住宅ローンの年末残高に応じた控除額が、10年間にわたって所得税から控除（所得税から引けなかった場合は住民税から軽減）される制度。そのため、マイホーム購入後、数年のうちに子どもを作りたい方は、夫婦の収入で住宅ローンを組むのはおすすめしません。また連帯債務に限ったことですが、団体信用生命保険（住宅ローン契約者が死亡した場合、残りのローンを肩代わりしてくれる住宅ローン用保険）は借入をした本人に対してのみの適用ですので注意が必要です。
たとえば、夫の名義で住宅ローンを借り、妻が連帯債務者だったとしましょう。この場合、夫が死亡した場合はローンが完済されますが、連帯債務者の妻が死亡した場合は団体信用生命保険の適用がないため、ローンはそのまま残ってしまいます。もし、それでも夫婦の収入で住宅ローンを組みたい、ということであれば、夫の持ち分を妻の持ち分より多くしたり、返済期間を長めに設定して余裕を持たせるなど、万が一でも対応できる工夫をしておきましょう。
連帯債務の夫婦で入れる団信を用意したローンもありますので、銀行の方に相談してみましょう。また、フラット３５でもデュエット（夫婦連生団体信用生命保険）が用意されています。デュエットにつて詳しく知りたい方は、こちらをご覧ください。
関連記事
世帯年収で組む住宅ローン：まとめ
この記事では以下の内容を紹介しました。
監修者：鈴木 良紀
経歴：東京理科大学卒業。大手ゼネコン、ディベロッパー、不動産ファンドを経て、（株）ウィルゲイツインベストメントの創業メンバー。不動産、法律に広範な知識を有し様々なアセットのソリューションにアプローチ。保有資格：宅地建物取引士、ビル経営管理士、一級土木施工管理士、測量士補。執筆活動：投資僧