【検証】ソニー不動産が不動産売却に強い理由と評判

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2021年7月15日

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不動産売却の仲介におけるソニー不動産の特徴と評判についてまとめました。マンションなどの不動産を売却する際、どの不動産会社に仲介を依頼すべきか迷っている方も多いと思います。ソニー不動産の仲介を依頼する考えている方はご参考にして頂ければ幸いです。

ソニー不動産の概要と評判

ソニー不動産は銀座に本社を構え、全国に計7店舗のオフィスを構える不動産会社です。

首都圏は東京と横浜にしか店舗はありませんが、東京、神奈川、埼玉、千葉でも不動産仲介サービスを展開しています。関西は大阪、兵庫で展開しており、エリア拡大中です。

会社自体は2014年4月に誕生したばかりの会社です。しかしながら、アメリカの不動産売買で行われているエージェント(代理人)制をコンセプトとして取り入れているため、マスコミの注目度も高く、業界の風雲児となっています。

経営母体は、あの電機メーカーである世界のソニーです。ソニー不動産は、ソニーの新規事業として立ち上がりました。ソニーは電機メーカーとしてだけではなく、既にソニー銀行やソニー生命など、金融業界へも進出しています。そのためソニーが不動産業界へ進出しても何ら不思議ではありませんでした。

元々ソニーという名前も「○○電機」としてしまうと、将来、電機産業以外できなくなってしまう可能性があるため、当時としては珍しくカタカナでソニーという名前にしたそうです。

ソニー不動産の強さはエージェント制にあります。エージェント制とは代理人という意味で、仲介会社は売主の利益を追求するためだけに動くということです。海外ではエージェント制が普通です。

日本の不動産仲介は、売手と買手の両方の仲介を同時に行うことが可能です。これを両手仲介と言います。両手仲介を行う場合は、売主と買主の両方の味方に付くということですが、売主は高く売りたい、買主は安く買いたいという意向があるため、双方の味方に付くというのは理論的に無理があります。

そこでソニー不動産は、両手仲介の矛盾を払しょくするために、売主なら売主の味方だけに徹するというエージェント制を採用することにしました。

ソニー不動産の特徴としては、エージェント制のため、基本的には両手仲介を行わないのが特徴です。売却を依頼した場合、その担当者は家を売ることだけに専念している部門に所属している方です。そのため売り側の仲介と買い側の仲介は部門が分かれており、社内で売りと買いをマッチングさせることがありません。

独自に社外の情報で買主を探し、早く売れるように広告戦略をたて最も高い価格で売却できる買主を探すのが特徴です。

また、ソニー不動産はYahooジャパンと提携して、「おうちダイレクト」というサービスを展開しています。

この「おうちダイレクト」はマンションの売主と買主とを仲介業者を介することなく、ダイレクトに結び付けるマッチングシステムで、このシステムで画期的なことは、売主は仲介手数料もかからず完全に無料でマンションを売却できることです。

ただ、無料とはいえ、「おうちダイレクト」に情報を掲載すれば、マンション売却が簡単に進むわけではありません。以下の手続きをすべて自分で対応するという前提ですので注意が必要です。

利用者からのソニー不動産の評判は非常に良いです。今のところ、エージェント制を導入し、仲介手数料も割引制度があるなど、売主にとってはメリットばかりです。

今後もソニー不動産の好評が続けば、エージェント制を導入する不動産会社も徐々に増えていくものと思われます。特に都内の人であれば、ソニー不動産を利用してみる価値はあると言って良いでしょう。

デメリットとしてはエリアが限られることや店舗が少ないことでしょう。一都三県でもすべてのエリアが対象ではないそうです。エリアは拡大中なので、これからその点は解消されていくでしょう。

ソニー不動産の評判と口コミってどう？仲介手数料が無料なのは本当？

家の売却の際に、ソニー不動産以外の不動産会社も検討してみたいという方もいらっしゃるでしょう。その場合、不動産の一括査定サイトで複数の会社でお住まいの見積もりをとると簡単に比較検討ができます。おすすめの不動産一括査定サイトは２つあります。

１つは大手不動産会社６社が運営し、業界で最も知名度がある「すまいValue」。ソニー不動産以外の大手６社にまとめて査定が依頼できるサービスです。

２つめはLIFULL HOME’Sが運営しているHOME’Sです。こちらは約2,800社の不動産会社が登録しておりどんな会社なのか説明も具体的です。

以上、ソニー不動産が不動産売却に強い理由と評判について見てきました。

ソニー不動産は、母体がソニーであるため大きなイメージがありますが、まだまだスタートしたばかりの小さな不動産会社です。エージェント制を日本に広げるために頑張っている不動産会社なので、今は利用する価値が非常にあると思われます。